メディア・リテラシー

ウェブ・リテラシーの重要性が叫ばれているが、一個人でも検証可能なメディア・リテラシーも突っ込みどころが満載のような気がする。
テレビ東京、「スポーツメディアが伝えなかったもの」である。
昔は、テレビは事実を伝え紙は事実をゆがめて伝えるとの定評があったが、現代ではテレビも事実をゆがめて伝えることが、ネットの時代では一個人でも検証できるようになった。

佐藤栄作首相の引退記者会見で、ブン屋を追い出したのは爽快だったのは古い記憶だが、その模様はFUKUSHI Plaza【ザ・20世紀】に生々しい。

6月17日：【佐藤首相退陣、「テレビカメラはどこか」】
佐藤栄作首相が退陣を表明した。
首相官邸で行われた退陣記者会見で「テレビはどこだ。ＮＨＫはどこにいる。前に来なさい」「私はテレビと話したいんだ。国民と直接話したいんだ。新聞記者諸君とは話さないことにする。帰ってください」などと異様な発言を連発し、記者代表の抗議に対して「新聞の人はみんな（外へ）出てください」と大声を上げ机をたたいた。
新聞記者がいなくなった会場でカテレビメラに向かって約20分間独りでしゃべり続けた。

この裏話は、加藤寛のカンカンガクガクのバックナンバーno.54で読み取れる。

(加藤)最後の記者会見で、TVは入っても良いが、新聞は入るなといったのは佐藤さんでしたね。
(田勢)あれは誤解でして、佐藤さんはTV に向かって話をしたいと言ったのを、当時の官房長官だった竹下さんが誤解して新聞記者も呼んでしまい、佐藤さんが「なぜ新聞記者がいるのだ」と怒ったのが真相です。当時は外務省の機密漏洩事件などがあり、イライラされていたのもあるのでしょう。

この番組では、マスメディアがジャーナリストとしての使命を放棄して、大衆に迎合している様を映し出してくれた。
マスメディアの発信者もサラリーマンであり、会社の方針や他局の動向には逆らえないジレンマが赤裸々に綴られている。

スポーツはエンターテイメント性が高く、日本の多くのメディアが報道する風潮には逆らいがたい。
「ちょっと待ってよ」とはなかなか言いづらい。
目をつぶってしまう。可能性がある限り、否定的には伝えないことにした。
海外にどんな選手がいて、どんな実力を持つのか、きちんとした紹介や検証もしなかったメディアは責められることなく、メダルを期待されて結果を出せなかったメロはバッシングにあいました。

私はテニスの経験があり、伊達公子選手の活躍に胸を躍らされ、また引退後の「キッズテニス」などの活動に好感を持っていますが、現役時代のマスコミバッシングには辟易していました。
伊達は言う。

「言葉ってすごく難しいな」と思うのが、自分の言った言葉の、表現の仕方もあると思うんですけど、前後を削られてしまうと、その一つしゃべった（ことの、）言葉の意味のとらえ方が、まったく真逆になることも起こり得ると思う。
だったら、もうしゃべらない方が良いのかな。

それはこんなことがあったかららしい。

例えば昔、試合後にＷＴＡ（女子テニス協会）がやる共同記者会見には、必ず出なきゃいけないので、試合後にやるんですけども。
全豪オープンで、ベスト４に入った時に、（まあ、テニスのシーズンで言うと、）オーストラリアから帰ってきて翌週に（すぐに）、東レ（パンパシフィック）という大会があるんですが、共同記者会見はメルボルンで済ませて、東京に帰って来ると、成田にメディアが（どっと）集まっていて、「共同記者会見を開いてください」と。
わたしは「次の日から試合をしなきゃいけないからやりません」と、（で）「共同記者会見は（もう）メルボルンで済ませています」と。
「来なかったのはあなたたちでしょ」と、（うふふふふふっ）
（っていうスタンスだったので、記者会見をやらなかったというのがあったんですけれども）
［何故か次の映像は「ウィンブルドン帰国」］
［アナウンス］会見を行わなかった伊達に対しメディアは反発し、会見拒否をしたトラブルメーカーとしてのレッテルを貼った。
一度ついた「生意気という」イメージはその後も彼女につきまとい、伊達が何か言うたびに、物議をかもした。

さて、西武ライオンズの裏金問題。
まず、現社長の就任以前の問題で、ここで彼の進退問題に言及するマスコミは愚かであろう。
裏金提供を知った上司は、当該選手を獲得しないように指示を出したのだから、その上司や今回公表した社長を一方的に責めるのは酷であろう。
今のところ、高校生と大学生の野球部員が関係する日本学生野球憲章で禁じられている金銭の授受に抵触するが､東京ガスの選手には｢一場問題｣を機に取りやめているし､早稲田大学の選手には｢倫理行動宣言｣を機に取りやめ､その後手切れ金として500万円を手渡したことのみが問題となっている。

これらの検証が出来るようになった今の時代には、マスコミが垂れ流す情報のみを鵜呑みにすることなく、私たちも検証が必要だし、報道するマスコミもその「ソース」をネットで提供する義務があると思う。
たぶんそんなことをしたら報道会社社員のスキルの低さが露呈するから、しないと思うが。
官邸を始め行政やトップ企業は、記者会見全文をリリースしているので、煽られる前に是非読んでほしい。
私たちにも報道の裏が読める時代になったんだなぁと思う。